教師という職業はとかく難しい職業です。ストレスにもさらされやすいですし、超過労働も多いでしょうから、子供にあたる人も出てくるのでしょうが、未だに体罰を正当化する人がいます。
今の教師は弱くなってしまって、自分たちが子供の頃には先生によく殴られたものだ・・・というようなことを言う教師がいたりします。
科学的な体罰の影響とは
今回は、体罰による効果は全く無く、むしろ、子供を暴力的にしたりメンタルは悪化させて卑屈にしてしまったり、社会的にも何のメリットも及ぼさないということが明らかになりましたので、体罰について、その対策も含めて紹介させてもらいます。
日本は世界的に見ると未だに体罰を容認している国ではあります。問題視されることも増えてはいますが、海外に比べるとまだまだ残っているのではないでしょうか。
体罰に関しては議論もされていますが、基本的にゼロかマイナスです。体罰が子供に害を与えるという意見もあれば、害はないという意見もありますが、プラスのデータは何一つありません。ですから、体罰は合理的に考えても意味はないと言えます。
マリル大学が体罰についてかなりシステマティックに調べてくれていますので、これをもとに紹介させてもらいます。
この研究は、WHOのデータを使い世界の88カ国のおよそ40万人分のデータを集めて処理したというかなり大規模なものです。体罰を3つのパターンに分けています。
家庭でも学校でも体罰が禁止されている国(30ヶ国分のデータ)
体罰を禁止していない国(20ヶ国分のデータ)
学校では体罰が禁止されているが家庭では禁止されていない国(38ヶ国分のデータ)
体罰に関して、学校でも家庭でも禁止している国、全く禁止していない国と学校では禁止されているが家庭では禁止されていない国を調べて、これが子供にどのような影響を及ぼすのかということを調べたものです。体罰との相関を正しく調べるため、他に影響を及ぼしそうな裕福さや犯罪率などの要素は全て調整しています。
結論としては、体罰を全面的に禁止している国は、体罰を容認している国に比べて、子供の暴力にまつわる事件に関して、男性は69%、女性は42%もその発生率が低かったということです。体罰を禁止している国の方が、子供が暴力沙汰を起こしたり暴力性の高い事件が起きにくいということです。
さらに、体罰が全面的に禁止されている国と学校のみで禁止されている国を比べた場合でも、男性では違いはありませんでしたが、女性は56%も低かったということです。
つまり、各国の経済状況や治安の差を排除しても、体罰を全面的に禁止した方が子供の暴力性がこんなにも低くなるということです。
体罰は子供の暴力性を促進している
要するに、体罰というものは子供の暴力性を促進しているだけではないかということです。
体罰がなくなったから、非行に走る子供が増えたなどと意味不明のことを言っている大人がいますが、データではそんなことは一切示されていません。
僕は子供の頃にいじめられていることを学校の先生に相談したら、お前にも原因があるのではないかと言われたことを今でも忘れはしません。言葉の暴力を含めて体罰は子供のためには何の意味もありません。
この研究だけでは、体罰が子供の暴力性に全面的に結びついているとまでは言えませんが、体罰の悪影響に関してははっきりしています。
例えば、160,927人を対象に50年分のデータを使った2016年のメタ分析だと、やはり、体罰により非社会的な行動が子供たちの間で増えたり、メンタルの問題が悪化するということが分かっています。さらには、体罰により家庭環境まで悪くなるということです。学校での体罰が家庭環境にまで悪影響を与えているのではないかということが示唆されているわけです。
反社会的な行動に走らせるか、自尊心を傷つけるだけ!
結論としては、言葉の暴力を含めて教師による体罰は、子供の暴力性を高めて反社会的な行動に走らせてしまうか、自尊心を傷つけて人前で物が言えなかったりメンタルが落ち込んでしまう子供にするという点で完全に間違っていると言えます。
ちなみに、体罰のメリットを探す研究というものも行われていますが、メリットは見つかっていないそうです。
過去の教師や親、周りの人から受けた行為によってメンタルが落ち込んでいる人も結構いると思います。このような人たちはまずは自己肯定感を高めることを意識してください。
自分を今のままの自分でいいんだという自分自身を受け入れる自分を肯定できる力というものは、前に進むための第一歩になる力です。
自己肯定感を手に入れるためのおすすめ動画
自己嫌悪はもう卒業!自己肯定感の心理学
▶︎https://www.nicovideo.jp/watch/1528995816
Researched by Yu Suzuki https://ch.nicovideo.jp/paleo
Reference:http://www.savechildren.or.jp/jpnem/jpn/pdf/php_report201802.pdf
https://bmjopen.bmj.com/content/8/9/e021616?int_source=trendmd&int_medium=trendmd&int_campaign=trendmd